システム理工学部数理科学科

数理科学的手法で実社会に貢献する独自の「数理エンジニア」教育

1年次は特長的な導入ゼミ「基礎数理セミナー」とシステム理工学部の特長である科目「創る」を配置。その後、数学の根幹に当たる科目からより高度な数学理論とその応用を学ぶ科目へと広がっていき論理的思考能力を身につけられます。2019年度より国際プログラムを新設し、グローバルに活躍する人材を育成します。

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キャンパス

1ー4年次
大宮キャンパス埼玉県さいたま市見沼区深作307

4年間の流れ

※2019年度実績

1年次学科共通の基礎科目を学ぶ

基礎数理セミナー

大学で数学を学ぶうえで必要となる基本的な知識・論法を身につけるためのゼミです。基礎的なコンピュータリテラシーについて学んだ後、研究室に所属し、担当教員による少人数教育で、すべての数学分野に共通する基礎知識を修得していきます。

2年次めざす方向別の履修モデルに沿って学ぶ

幾何学Ⅰ

現代幾何学における重要な概念である「多様体」を理解するための準備として、曲線・曲面といったなじみ深い図形を通して、幾何学の考え方を学びます。平面曲線・曲面のパラメーター表示、平面曲線の曲率、空間曲線の曲率と捩率、曲面の平均曲率、ガウス曲率について学習します。

3年次演習を中心に、さらなる専門知識の修得をめざす

金融・保険数理

銀行や証券会社などの金融機関、生命保険会社や損害保険会社などの保険会社では確率論や統計学などの数理的手法を駆使して業務を行うスペシャリストがいます。これらはそれぞれクオンツ、アクチュアリーと呼ばれます。この授業ではこのような業務を行うための基礎となる数学を修得します。

カリキュラム
1年次
基礎数理セミナー/微分積分学Ⅰ・Ⅱ/線形代数Ⅰ・Ⅱ/数学基礎/微分方程式/解析基礎/情報処理Ⅰ・Ⅱ/ 情報処理演習Ⅰ・Ⅱ/一般力学Ⅰ・Ⅱ/物理学Ⅰ/化学Ⅰ・Ⅱ/生物学Ⅰ・Ⅱ/創る/エコライフと社会システム/Practical English in Mathematical Sciences/システムとは
2年次
代数学Ⅰ・Ⅱ/幾何学Ⅰ・Ⅱ/解析学Ⅰ・Ⅱ/関数方程式論/Calculus with Differential Equations/Linear Space and Vector Calculus/Topics in Pure and Applied Mathematics/国際数理科学実習Ⅰ・Ⅱ/応用解析/数値解析Ⅰ・Ⅱ/数理計画法/現象の数理/データ構造とアルゴリズム/プログラミング演習/計算理論/記号処理/確率統計/多変量解析/物理学Ⅱ/現代物理学概論/システム工学A(システム計画方法論)/システム工学B(数理計画法)/システム工学演習A/システム工学演習B/社会と数理/関係の数理/社会統計解析/社会と自然のモデル分析
3年次
数理科学セミナー/数理科学特別講義/数理科学特論A・B・C・D/代数学Ⅲ/Introduction to Applied Algebra/幾何学Ⅲ/Introduction to Advanced Mathematics/解析学Ⅲ/関数解析/制御理論基礎/Advanced Control Theory/シミュレーション/Topics in Numerical Analysis/確率統計学特論/金融・保険数理/計算機代数/システム工学C(プロジェクトマネジメント)/システム工学演習C/信頼性工学/人間工学/社会システム科学概論
4年次
総合研究Ⅰ・Ⅱ(卒業研究)
取得可能な資格や免許
資格
  • ★ 過程履修資格(所定の科目を履修することで、卒業と同時に無試験で取得できる資格)
  • ▲ 資格取得にあたり、受験資格などの必要な条件の一部が免除または緩和される資格
  • ■ チャレンジできる資格
免許
  • 中学校教諭一種免許状(数学)
  • 高等学校教諭一種免許状(数学・情報)

卒業すると

教員、教育産業、銀行、保険会社、金融関係会社、システムエンジニア、コンピュータ産業、インターネット関連会社、鉄道など運輸業、その他サービス業、一般製造業などが想定されます。

就職・進学の割合
進学17.4%
就職75.4%
その他7.2%

※2018年度卒業生実績

主な就職先

  • 教員:東京都教育委員会、上尾市教育委員会、神奈川県教育委員会、埼玉県教育委員会、山梨県教育委員会、群馬県教育委員会
  • 公務員:品川区役所
  • 情報産業:八洲電機(株)、(株)インテック、富士ソフト(株)、NTTファシリティーズ中央(株)、(株)野村総合研究所
  • 鉄道:東日本旅客鉄道(株)
  • 銀行業:(株)みずほフィナンシャルグループ、(株)りそな銀行
  • 保険業:明治安田生命保険相互会社
  • その他:日本放送協会、大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構、信州諏訪農業協同組合 ほか